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 日本野球機構(NPB)と日本プロ野球選手会が15日、事務折衝をオンライン形式で開催。出場機会に恵まれない選手を救済する「現役ドラフト」について今オフの導入へ向けて協議していくことを確認した。また、選手会側は保留制度に影響される球団と選手の交渉環境の改善を求めるとし、今後はFA権取得年数の短縮などを要求していく考えを示した。

 議論が停滞していた「現役ドラフト」に具体的な導入時期が見えてきた。選手会・森事務局長は「向こう(球団側)も今オフをメドに開催する予定と。そのつもりでいろいろと詰めていくというところなので、あとは内容になる」と説明した。

 「現役ドラフト」は、20年シーズンの導入を目指していたが、新型コロナウイルス感染拡大の影響などで協議が中断。再開後の昨年10月には球団側が従来示していた8月実施などの案に、選手会側がオフの実施で各球団5人以上を対象とする対案を提示していた。