ニューヨーク・タイムズはこう指摘している。

｢パンデミックのさなか、日本の一般市民から強い反対があったにもかかわらず、五輪を優先したことは、組織（IOC）を支える非民主主義的な体質を物語っている｣

米ワシントン・ポストは｢五輪を開催したい都市はだんだん減っている。そのことはIOCに何かを告げているはずだ｣と題する記事を掲載。

｢フォークを握ったIOCは、日本という嫌がる幼児に強制的に食事をさせようとした。さて、この話は、誰が権力を持っているかということを痛感させる。明らかに開催都市や国の人々ではない｣

ワシントン・ポスト記事は、開催都市に残される五輪の｢奇妙な｣遺産として、東京大会の場合、実際にかかった費用が154億ドル（約1兆7000億円）で、当初予算（74億ドル）の倍以上になったと指摘。

そこには準備期間のコストは含まれておらず、IOCが開催地にそれを負担させる仕組みは持続可能ではなく｢詐欺以上｣だとする。

同記事はこう結ぶ。

｢サヨナラ、トウキョウ。強制してごめんよ。君らの経験を書き留めて、将来の五輪を開催しようとする都市が、きちんと警告を受けられるようにシェアしておくれ｣