期間収益対応の原則やで
100万の機械を買って製品を製造してそれを売り上げてるとする事業を10年間続けるとする
製品に対する原価という観点でいくと製品の原材料原価、人件費等の原価、電気代等の原価があるわけだけどこの製造している機械自体の摩耗も生じているわけよ
でもそれって機械一つ一つを見て今年はいくらって決めるのは事務手間が煩雑になりすぎるし、財務諸表的に客観性がない

そこで減価償却という考え方が生まれて、要は使用する全期間にわたって等分なりをして毎年擬制的な原価を計算しましょうという考えが減価償却や