大災害に備え、3日分の携帯トイレ備蓄を　日本トイレ研究所の助言
https://www.asahi.com/sp/articles/ASR2C72TSR2CPTLC001.html

　NPO法人日本トイレ研究所（東京）の加藤篤代表理事（50）が11日、徳島市役所であった市民防災研修会で講演し、大災害で水洗トイレが使えなくなる事態に備え、携帯トイレを備蓄するよう呼びかけた。

　加藤さんは、市民ら約80人を前に、阪神・淡路大震災（1995年）でも東日本大震災（2011年）でも熊本地震（16年）でも避難所での一番の課題はトイレだったと説明。熊本地震では3時間以内に4割の人が、6時間以内に7割の人がトイレに行きたくなったという調査結果をもとに、「水や食料よりまずトイレ」と訴えた。