一流企業KOSE「ジャニーズ事務所には被害者救済補償に撤退してもらいタレントは移籍や独立なりすべき」

そのためには現在のジャニーズ事務所には被害者の補償に専念していただくべきと考えており、現在の所属タレントの皆さまや、そのマネジメント機能については、他社への移籍や、ガバナンス体制の整備された別組織の設立などの方策によって、早急に対応すべきであると伝えていく所存です。
https://corp.kose.co.jp/ja/urgent/8240/