楠見社長は17日に、オンラインで中期戦略の進捗を説明。自己資本利益率など二つの指標が未達になるとの予想。投資を進めていた車載電池事業では、北米の電気自動車市場の成長が鈍化、主要取引先である米テスラ向けも失速。
さらに、成長性の乏しい「課題事業」をなくすとして、「事業譲渡、撤退も視野に入れて抜本的に手を打つ」と表明。苦しい事業の例として、家電・テレビと空調の一部などを挙げていた。
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