本紙の取材に中居の代理人弁護士は事実関係について「守秘義務の対象」と説明。トラブルついては「解決に関して当事者以外の関与はございません」とし、解決済みであることは認めた。
　女性はトラブルから1年たった今夏、放送局を退社している。本紙は24日までに同局に質問状を送付し、この日に返答があった。事実関係や示談金で解決した経緯などについては「回答を控えさせていただきます」とした。
　問題があった食事会を巡っては、女性が勤務していた放送局の幹部が関わったとの情報もあるが、同局は「事実と異なりますので、明確に否定させていただきます」と説明。女性の退社の経緯については「弊社としては残念に思い慰留しておりましたが、最終的にはご本人の意思を尊重しました」とした。
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