合同結婚式後に6,500人の日本人女性が行方不明になり、被害者家族が捜索を訴えるなどしており、全国霊感商法対策弁護士連絡会は、反社会的違法行為であり、強く反対するとの声明を出しているが[9]、韓国で多くの統一教会の日本人花嫁を取材したジャーナリストの米本和広は、ほとんどの花嫁が日本の家族と頻繁に連絡を取り合っている事実を知り、6500人が行方不明とする発表は、「政治的なプロパガンダ（宣伝工作）もしくは政治的デマゴギーに過ぎない」と述べている[14]。

日本人女性と結婚できることを売り物に韓国人男性信者を集めており、日本人女性が渡韓してみると相手の韓国人男性が教団に禁止されているはずの飲酒や喫煙をしていたり、中には愛人や妻子がいたという悲惨なケースもあると述べている[7]。 祝福を希望する人は「飲酒、喫煙をしない」について合意をする必要がある[16]。