https://www.jiji.com/jc/article?k=2023021100358&g=eco

　４０～５０代を中心とした中高年世代の転職が増加傾向にあり、転職者全体に占める割合も上昇している。人手不足にあえぐ企業側が即戦力になる管理職や技術者を求めていることに加え、コロナ禍で人生を見つめ直す中高年が増えたことも一因だ。定説となっていた「３５歳転職限界説」を覆し、両者をマッチングさせる人材紹介サービスも多様化している。

　中部地方のメーカーに勤める男性（５１）は昨年、人生初の転職に踏み切った。当初転職するつもりはなかったが、ヘッドハンティングを手掛けるプロフェッショナルバンク（東京）が数年前からアプローチ。会社の人事に不満を抱いたことをきっかけに、誘いに乗った。「アプローチがなければ転職という発想はなかった」と話す。

　プロフェッショナルバンクは顧客企業が求める人材を転職意向のない層から発掘するのを得意とする。高本尊通常務は「コロナ禍からの経済回復で人材の奪い合いとなっており、採用年齢は広がっている。特に経理や人事のような専門職は年齢を問わない企業も多い」と話す。

　転職希望者の間にも、人材紹介業者に対するニーズが広がる。小売り大手に勤める４０代の女性は、自力で転職した際、事前交渉が不十分で入社後に労働条件でもめた経験がある。このため、紹介業者に依頼して現在の職を得た。

　紹介サービスの利用により、異業種への転職も増えているようだ。転職事情に詳しい藤井薫リクルートＨＲ統括編集長は、「業者に相談することで自分の持ち味を客観視でき、転職先の選択肢が広がる。今の勤め先で新しい働き方を発見する人もいる」と説明する。

　国の労働力調査によると、転職者数に占める４５歳以上の割合は２０１２年の約３１％から２１年には約４０％に増加。リクルートが昨年実施したアンケート調査では、４０代の約半数、５０代でも約４割が転職の意向を示す回答をした。

　昨年転職した中部地方の男性は、「今の仕事に満足しているが、会社にこだわりはない。この先また転職することもあるかもしれない」と話していた。