世界肥満連合（WOF）は2日、肥満防止の措置を講じなければ、2035年までに世界の人口の半数以上が肥満または
過体重に分類されることになると警告した。

WOFの報告によると、40億人以上が肥満や過体重とされ、中でも子どもの割合が最も速いスピードで増加する見通し。

アフリカとアジアの中低所得国で、増加が最も多くなると予想されているという。

同報告書は、2035年までに肥満がもたらすコストは年間4兆ドル（約540兆円）を超えると予測している。

WOF代表のルイーズ・バウアー教授は今回の報告について、いま行動を起こさなければ将来的に大きな影響を
負う恐れがあるという、各国に対する明確な警告だと述べた。

■若い世代と低所得国で増加

報告書は特に、子どもやティーンエイジャーの間で肥満率が上昇していると強調。男女ともに2020年の水準の
2倍になると予測している。

バウアー氏は、「特に憂慮すべき」傾向であり、「世界中の政府や政策立案者は健康・社会・経済的コストを若い世代に
転嫁しないよう」、肥満の原因となる「システムと根本的要因」を評価し、「できる限りのことをする必要がある」と述べた。

肥満のまん延が低所得に及ぼす影響についても、報告書は強調している。肥満が最も増加すると予測される10カ国のうち
9カ国は、アフリカとアジアの中低所得国だとしている。

その理由として、より加工度の高い食品を好む食生活の傾向や、座って作業を行う割合が多いこと、食料供給や
マーケティングを管理する政策のぜい弱さ、体重管理や保健教育を支援する医療サービスのリソース不足などを挙げている。

低所得国は、「肥満とその影響に対応する能力が最も低い場合が多い」と、報告書は指摘している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/04cf053542d2f3346e422b24c337ed10135ebc58