0001それでも動く名無し
2023/09/08(金) 20:27:09.95ID:5yVctb47M9月7日、日本経済新聞が、三井不動産を主体とする特別目的会社（SPC）による再開発事業案の概要を報じている。
記事によれば、SPCには読売新聞なども参加。
総事業費は8000億円から9000億円で、多目的スタジアムのほか、ホテルやオフィス、住居棟などの建設が含まれるとしている。
「築地市場跡地は都有地で、東京都はこの土地を70年間貸し付ける計画で、その公募期限が8月31日でした。
小池百合子都知事は9月1日の会見で、複数の事業者から提案があったことを明らかにしていますが、
三井不動産や鹿島、大成建設などゼネコン数社が出資するSPCが『本命』と見ていいでしょう」（週刊誌記者）
再開発の地区は約20ヘクタールで、東京ドーム4個ぶんの広さ。
銀座にも隣接する超一等地とあって、
「都内最後の大規模再開発」ともいわれる。なかでも注目度が高いのが、スタジアムだ。
「SPCの主体が三井不動産、そして読売新聞が参加することで、新しいスタジアムは巨人の本拠地になる可能性が高い。
東京ドームは1988年の開業からすでに35年が経過。老朽化が目立ち、いずれ建て替えか移転が必要です。
そんななか、2021年には、東京ドームを所有する株式会社東京ドームが三井不動産の子会社となり、読売新聞も同社の株式を取得しています。
これらの状況を考えると、ジャイアンツが築地の新スタジアムに本拠地を移すというのは、既定路線のようにも思えます」（同前）
