日本野球機構（ＮＰＢ）の中村勝彦事務局長が２５日、都内で取材に応じ、プロ野球１２球団に対してオンラインカジノを利用したことがある関係者がいる場合、自主的に名乗り出るように要請したことについて、複数球団から回答があったと明かした。

　「（回答は）まだ途中というところが多いです。ちゃんと調べなくてはいけないという段階の球団もありますし、もう出揃ったというところもあります」と同事務局長。カジノ利用者がいた場合、時期、金額、常習性の有無などを精査し、早ければ今週末にも結果や対応などを公表する。

　ＮＰＢは、野球賭博行為などを禁止する野球協約１８０条などに抵触していないかを徹底調査する方針。同事務局長は、野球協約に違反していなければＮＰＢが処分を決めるのではなく、各球団に委ねる方針も